「全館空調の施工不良の場合、保証はどこまで請求できる？」 そんな質問が、当サイトの問い合わせフォームに届きました。 今回は、エアコンの施工不良の場合の対処法についてエアコンのプロ「taichan」が詳しく解説していきます。
この記事は、無料相談Q&Aからお問合せ頂いた内容に対する回答です。
お問い合わせ内容
- 件名;室内機と室外機の接続間違い
- 内容;
トヨタホームで昨年家を建てました。
デンソーの全館空調を1階と2階に導入しました。1階の室内機の方が出力高めになっています。引き渡し当初から空調の管理が上手くいかず解決しないまま今年8月の旅行中に「除湿」のまま家を留守にしました。
旅行から帰ってきてから暑い時期ではあったのですが冷房を最低温度に設定したところ室温は23℃位までには下がるのですが湿度が最高89％、低くても78％とかなり湿気を帯びた状況で部屋がカビ臭くなってしまいました。
現在は除湿器をフル稼働してしのいでいます。
トヨタホームとデンソーに点検してもらったところ1階と2階の室内機と室外機が間違って繋がれていました。
室内機と室外機を正しく接続すれば今後問題はないとトヨタホーム、デンソーが主張しておりますが私としてはエアコンの効率が低下し、エネルギーコストの増加が生じていたので室内機もしくは室外機のどちらかが壊れているのではないか。室内機と室外機を共に交換して欲しいと考えておりますがこれは過大な主張になるのでしょうか。
taichanからの回答
夢のマイホーム！快適な暮らしを期待して、全館空調を導入したのに、なぜか湿度が高くてカビ臭い…なんてことになったら、本当にショックですよね。実は、新築住宅で「室内機と室外機が繋ぎ間違えられていた！」というトラブル、意外と多いんです。今回は、よくある接続ミスのケースを例に、何が問題で、どうすれば解決できるのか、できるだけ分かりやすく解説していきますね。
1. 接続ミスの影響
1-1. 具体的な影響
エアコンは室内機と室外機が正しく接続されていないと、うまく動作しません。今回のケースでは、大きさが違う２台の室外機が本来とは逆に接続されていたため、家全体の冷暖房（全館空調）がうまくいかなかったと考えられます。
1-2. 発生する可能性のある問題
その結果、設定温度に達しても湿度が下がらない（ジメジメして不快に感じたり、カビが生えやすくなったりします）、温度は下がるものの湿度が下がらない、電気代が増加する、機器に負荷がかかり寿命が縮むといった問題が発生する可能性があります。
2. 責任の所在
今回のケースでは、住宅メーカーであるトヨタホームと、空調設備メーカーであるデンソー双方に責任が問われる可能性があります。トヨタホームは、住宅の建設を請け負った立場として、設置工事の最終確認を怠り、ミスを見過ごした責任があると考えられます。デンソーは、空調設備の専門家として、適切な設置工事をせずに誤った接続を行った責任があると考えられます。
3. 請求可能な補償の参考例
室内機と室外機の交換を希望することは妥当な要求と考えられます。ただし、同一機種の能力違いの室外機の誤接続は、正しく設置し直せば正常動作する可能性は高いと考えられます。
- エアコンの修理・交換費用：
接続ミスが原因で故障した場合、その修理費用や交換費用。 - カビの除去費用：
湿度の上昇によるカビ発生の場合の除去費用。 - エアコンの保証期間の延長:
接続ミスによってエアコンに負荷がかかっていることを考慮し、メーカー保証やトヨタホームによる保証期間の延長の要求。
4. 対応の進め方
まずは、トヨタホームとデンソーに、接続ミスによる問題と補償請求の内容を明確に伝えましょう。
今後の付き合いも含めて、どのように交渉していくかを考えながら検討するのがポイントです。波風があまり立たない中庸の落とし所としては、メーカー側の負担で最低限、以下の内容を行ってもらうのはいかがでしょうか。
- 室外機を正しく接続してもらうこと
- カビが発生した場所がある場合はその部分の除去費用を負担してもらうこと
- 誤接続により空調機器の寿命が縮んだ、または壊れやすくなった可能性が残るため、保証期間を通常より長めに変更してもらうこと
ハウスメーカーと空調メーカーの保証内容をよくご確認頂いたうえで、どのように交渉していくかご検討ください。
まとめ
今回は、新築住宅で全館空調の室内機と室外機の接続ミスが発覚したケースについて解説しました。接続ミスは、エアコンの性能低下や電気代増加、カビの発生など、様々な問題を引き起こす可能性があります。
接続ミスを発見した場合は、住宅メーカーと空調設備メーカーに責任を問うことができ、エアコンの交換や修理費用、カビの除去費用などを請求できる可能性があります。
交渉が難航する場合は、第三者機関である消費者センターや弁護士に相談することを検討しましょう。何かご不明な点があれば、またお気軽にお問い合わせください。
※ 免責事項:
この記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、法的助言を構成するものではありません。具体的な状況については、専門家にご相談ください。
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